ADEKAグループ サステナビリティ基本方針
ADEKAグループは、公正・透明な企業活動を通じて、
「技術」と「信頼」でステークホルダーの期待に応え、
持続可能な社会に貢献します。
私たちADEKAグループは、社会の一員としての基本的責務を果たしつつ、”素財”メーカーとしての価値提供を通じて、持続可能な社会への貢献、ひいては自らの持続的な成長を目指します。
サステナビリティ優先課題決定プロセス
ADEKAグループが、社会の一員として持続的成長を遂げていくためには、本業を通じた社会的課題の解決により、積極的に社会の発展に貢献していくことが重要です。こうした考えをグループ全体で共有し、一丸となって取り組んでいくために、社内外のステークホルダーにとっての重要性や当社ビジネスに対する重要性を踏まえて、サステナビリティ優先課題を特定しました。
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サステナビリティ優先課題候補の抽出
国際的なガイドラインやベンチマークとなる事例、投資関連指標、社内ヒアリングなどを参考に、ADEKAグループの企業活動に関わるESG側面の「リスクと機会」を精査し、38項目を選定
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サステナビリティ優先課題のスコア化と可視化
サステナビリティ委員会、サステナビリティ推進部会、社内各部門での議論を通じて、
「当社ステークホルダーにとっての重要性」と
「当社ビジネスに対する重要性」の2軸で整理
3
優先領域とサステナビリティ優先課題の特定
ESGの各側面ごと、関連する優先領域ごとにサステナビリティ優先課題を分類
サステナビリティ優先課題とKPI
サステナビリティ優先課題(4つの優先領域、7つの優先課題)を特定し、『ADEKA VISION 2030』の達成に向けたKPI(重要業績指標)を設定しました。今後は事業活動をKPIで管理し、目標達成に向けて取り組んでいきます。
優先領域 | サステナビリティ 優先課題 |
2030年KPI | |
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E | 環境 |
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オールADEKAでアイデアを結集し2050年:カーボンニュートラルを目指す |
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「環境貢献製品」売上高:2019年度比3倍*1に拡大 |
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S | 豊かなくらし・ コミュニ ケーション |
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「ADEKA Innovative Value(AIV)」認定件数:2019年度比倍増*2 |
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ステークホルダーとの健全な関係の維持向上 |
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人権・人財 |
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人権に関する取組みの高度化 |
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ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)の推進 |
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G | ガバナンス |
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グローバルで「ADEKAグループ行動憲章」の浸透を図る |
*1:2019年度「環境貢献製品」売上高は、対象製品追加による遡及適用後の数値「452億円」とする。(2024年4月1日時点)
*2:認定単位を「製品」に統一する。(2024年4月1日より)
■ 環境貢献製品
資源の採取から廃棄に至るまで製品のライフサイクルにおいて環境負荷低減に貢献する製品を環境貢献製品としています。 現在:17製品群
■ AIV(ADEKA Innovative Value)
外部からの表彰、売上⾼、利益性等を⽬安に、名実ともに社会から価値を認められた製品を独自にAIVとして認定しています。 現在:35製品
サステナビリティ推進体制
ADEKAグループでは、社長を委員長とするサステナビリティの意思決定機関「サステナビリティ委員会」、その下に「サステナビリティ推進部会」を設置し、全社的な取り組みを推進しています。 加えて「サステナビリティ推進室」と「カーボンニュートラル戦略企画室」を設置し、持続可能な社会への貢献にむけて意欲的に取り組んでいます。
各種イニシアチブへの対応
当社は国際連合が提唱する人権、労働、環境、腐敗防止の4分野10原則からなる「国連グローバル・コンパクト」(UNGC)に署名し、2021年4月6日付で参加企業として登録されました。併せて、UNGCに署名している日本企業などで構成される「グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン」に加入しました。
社内浸透に向けた教育・研修実施状況
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■従業員向けエンゲージメントサーベイ
人的資本経営の観点から課題を把握し、当社グループの持続的成長、中長期的な企業価値向上に繋げるべく、従業員向けエンゲージメントサーベイを開始しました。 -
■ポータルサイトを通じた周知・浸透
事例研究など事業活動とサステナビリティを結びつけるための情報を紹介、また、エシカル消費やSDGsへの取り組みなど、重要な言葉を説明する記事を掲載しています。 -
■サステナビリティ関連研修
・サステナビリティの本質・根幹と、当社グループのサステナビリティ優先課題等についての理解の深化のため、「サステナビリティ研修」(グループ全管理職対象)を実施しています。
・ジェンダーギャップの解消を起点に、女性のみならず誰もが能力を発揮し、自分らしく成長していくための知識浸透の場としての「DE&I研修」(全従業員対象)を実施しています。